こんにちは、アロハ父さんです。
つい先日、モトリーフールで「収入が上がらないのに教育費は増大している（問題視されるべき）」という記事を読みました。
下のグラフは、民間給与の推移で、1995年と比較すると2017年は7％下落しています（150→140）。
この記事を読んで、私は、
いやいや、世帯年収で考えるべきでしょう！
共働きが増えてるんだから。
と思ったのですが、意外な事実が判明しました。
今回はその内容を紹介します。
共働きが増えても世帯収入が減っている事実
紹介したコラムでは、一人当たりの給与で考えています。
この平均給与が1995年より下がっているのは事実だと思います。
しかし一方で、共働き世帯が増えているのだから、世帯年収は増えているだろうと考えていました。
まず、以下は、共働き世帯の割合の推移です。
1995年（平成7年）は、専業主婦世帯と共働き世帯が1：1であったのに対して、2017年（平成29年）は 1：2と、たしかに共働き世帯数が増えています。
序論に示した通り、1995年と比較すると2017年の給与は7％減です。
逆に言うと、パートナーの年収が7％下落分を補填できれば、世帯年収は少なくとも下がらないと言えるはずです。
具体的には、
1995年の平均年収は457万円、2017年には425万円です。
2017年には共働き世帯が専業主婦世帯の2倍いるので、共働き世代のパートナーは平均50万円以上を稼げば、世帯年収は1995年と同等となるはずです。
ちなみに50万円というのは、以下の通り、単純な比率で計算しました。
{(425+50)×2 + 425×1} / 3 = 458万円
さすがに世帯年収でみると、当時を大幅に超えるでしょう！
と思いきや…
平成7年と平成28年で、ほぼ同等じゃん！！
なんでこんなことが起きるんだ！？
共働きのパートナーが50万円も稼いでいないことになるぞ。
ここは、もう少し理解を深める必要がありそうです。
単身世帯が増加している、などが影響ありそうですが。
私たちの家庭では、こんなことも会話することがあります。
なんの意味があるんだって感じですが。
まとめ
共働きが増えても世帯収入が減っている事実に衝撃を受けました。
やはり普通に働いていても、衰退の流れに乗ってしまい、ダメということだと感じています。
なぜこんなことが起きるのかはもう少し調べたいと思いますが、この事実は少なくとも自分の子供には理解させたいと思います。
金融教育をしっかりしないと、、、
それでは、アロハ！
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